米国EC売上TOP100企業の数字から見える日本Eコマースの近未来

Analyzing Website Ranking through Magnifying Glass on Old Paper with Dark Green Vertical Line Background. 3D Render.

みなさまこんにちは。株式会社いつも.コンサルタントです。当社が日本独占公式パートナーを務める世界最大規模のEコマースに関するカンファレンス&展示会IRCE(Internet Retailer Conference&Exhibition)2016に参加してきた中から、私たちが特に注目した今後日本で重要となってくるであろう最新情報をご紹介していきましょう。

IRCEで共有された米国のEC市場規模は約36兆円。昨対14.6%と成長を続けています。なかでも、EC売上上位100位が米国EC市場シェアの86%を占めており市場を牽引しています。今回は、そんな売上上位企業の数字を分析して、今後数年の内に日本のECの業界でどのような動きが出るのかを予測してみましょう。

TOP100位の企業から気になる数字を示した企業をピックアップ

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ウォルマート・メイシーズといったオムニチャネル先行企業のEC伸び率は、それぞれ12.3%・15%とほぼ市場の伸び率の平均値に近い数字でした。米国の小売全体の成長率が3.6%、日本の昨年のEC成長率が約10%程度であることから見ても、やはり高水準で安定成長していることが伺えます。
次にIRCEのセミナーでも登壇したTarget社は、店舗に行く前に予め購入する商品を取り置き、まとめて用意しておくことが出来るインスタカートの仕組みで店舗連動との取り組みを増やす等オムニチャネルを推進し、伸び率33%と非常に高い数字を示しています。同じく大型ディスカウントショップのホーム・デポも上位7位でありながらEC伸び率24.8%と高い数字で成長しています。

その反面、アパレルや専門店系は苦戦しており、GAPが昨対1%増、同じくL.L.Bean 10%、トイザらス 10%、J.crew 8%と平均を割り込み、若干伸び悩んでいるところも見受けられます。

目立った傾向としては、47位のNikeがEコマース成長率30%増、adidas America 40%増、100位にランクインしたUnder Armour 30%増と、何度か本ブログでも紹介した通り、メーカーが直接店舗を持ちながら顧客とコミュニケーションを図ることで知名度を活かし、高い成長伸び率を示しています。特にスポーツブランドでその現象が見られています。

以上が米国のランキングから伺える主な特記事項です。日本ではまだここまで顕著な現象は起きていませんが、今大々的に進めている大手スーパーやディスカウントストアのオムニチャネル戦略も、刈り取りの時期に売上を一気に伸ばすも、Target社のように常に新しい一手を打ち続けることが出来なければ成長が鈍化する可能性は高いと言えるでしょう。
アパレルメーカーブランドでは、BEAMSやUNITED ARROWSなどが店舗と連動させながらEコマースを牽引する傾向が間もなく顕著になってくるでしょう。

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株式会社いつも. 立川

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