自社通販サイトを残すべきかどうか

Web Design Homepage Computer Connection Concept

昨今、ヤフーショッピングの無料化など仮想モールについての話題ばかりで、自社サイトにまつわる話は少なくなくなりました。2015年を迎え、まずは以下のことを考えてみてはいかがでしょうか。つまり“自社サイトを残すべきかどうか”ということです。

そもそも自社サイトを持つ理由の1つとして、経営の多様性ということがありました。つまり楽天市場をメインとしてモールに売上が集中しすぎるのは危険であると。リスクヘッジの観点から他にも売り場を持つべきだという発想です。

しかし以前であれば、例えば出店先モールの楽天市場店をコピーして自社サイトにすれば良かったわけですが、Google検索のアルゴリズムの変更などにより、従来のやり方では自社サイトが検索の上位に表示されにくくなっています。加えて、自社サイトには大手の仮想モールのような集客力が得られず弱いため、それなりに売り上げを伸ばそうとすると、どうしても集客コストがかかってきます。ではどうすべきでしょうか?

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※「年代」と「価格」の軸で見ると、高齢層・高単価が狙い目になってくる

狙い目は「高齢層」と「高単価商品」

  そこでまず提案したいのが、自社サイトは仮想モールとは明確に距離を置き、コンセプト・ターゲット・商品ラインアップを変えるということです。仮想モールは確かに集客力がありますが、同時に競争相手も多いです。それを踏まえ、自社サイトでは適正な規模を目指し、過当競争を避けるのです。

ここでのポイントとしては「自社サイトは手間がかかるからやらない」という選択も場合によっては必要です。今、自社サイトは大きなポジションチェンジを迫られています。そうした中で中途半端はよくありません。

次に、「年代」と「価格」という2つの軸で見てみます。楽天市場で言うと、「年代」は若年層と高齢層のちょうど中間あたりでしょう。そして「価格」は安めです。

そこで例えば、自社ではあえて別のゾーンを狙います。

つまり「年代」が50代以上の中高齢層で、「価格」は2万円以上の高単価商品といった具合です。高齢層向けの高単価商品──中期的にはここが狙い目だと思います。

理由としては、単純に人口動態に従うということがまずあります。ご存知のように、50代以上は人口としても多いだけでなく、この層はネット通販での買い物に対しても積極的です。その層をしっかりと狙いましょうという発想です。

ちなみにその逆、つまり学生~25歳程度の“若年層”向けの“低価格商品”のエリアは、自社サイトでは難しいと思われます。恐らくこの層の消費活動はインターネットだけではなく、個人間売買・コンビニ等ものすごく多様化していて「塊」としてつかみにくいかと思います。ですから、狙うべきは人口動態に沿ったボリュームゾーン、つまり50代以上の中高齢層ということになってきます。

今回は、自社サイトの立ち位置とターゲットについて触れました。次回は、自社サイトの運営方法について考えていきます。

 

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