メーカーのD2C事業参入・拡大支援
大手化粧品、日用品、食品メーカー多数支援
日本流
Direct To
Consumer
D2C
立ち上げ
運営代行
メーカーのD2C事業参入・拡大支援
大手化粧品、日用品、食品メーカー多数支援
日本流
Direct To
Consumer
立ち上げ
運営代行
延べ12000件以上の知見を持って、全国の中小ECから大手メーカーまで対応。
D2C立ち上げ・戦略・売上の壁突破・外注見直し・広告代行・実行項目の提案など提供。
弊社サービス 導入実績
契約案件数:
13,000 件以上
※
更新日:2024年9月30日 時点(延べ実績)
当社は、大手、中堅のBtoC型のメーカーを数多く支援をしています。今D2Cは米国で盛り上がりつつあります。
日本でメーカーが既に卸・小売を通して販売している場合、ネット・ECで直接販売すればいいという単純なやり方で成功は難しい。
では当社がどのようにBtoC型のメーカーに対してマーケティング支援しているか、そのポイントを整理しましょう。
01
その1
既存チャネルとの関係を考慮すると値引きはしたくないのではないでしょうか。メーカーにはネットだと安売りされる、でも安売りしないと売れないという誤解があります。たしかに、公式店は値引きせず、ほぼ開店しただけのケースは多い。一方、当社がメーカーと一緒に立上げたD2Cブランドは1年程で1ブランド年間売上10億円ほどの事業になる場合もあります。当社支援では値引きを極力しないやり方でD2C事業拡大を実現します。
当社独自のデジタルシェルフ(商品棚)サービス活用し、売価を崩さずに自社ブランドサイト、楽天市場、Amazon、他モールなど、プラットフォームごとに最適なマーケティングを行うことができます
02
その2
デジタル中心の消費者は買い物する前に、EC上にあるレビューを見ます。特に近年レビューは重要になり、レビュー点数、コメント内容が悪い場合はせっかく店頭に来ても他ブランド選んでしまうという場合も多くあります。消費者が高く評価するD2C ブランドに育てるためには、ページの情報内容はもちろん、写真画像、顧客メール対応、物流までをブランド自身が、内製もしくはベンダーをコントロールする必要があります。当社は、独自の買い物体験を高めるマーケティング手法で、支援するブランドECは他ブランド平均値と比較し、レビュー平均点数(良い・悪い)で約2.3倍、レビュー平均記入数で約9.2倍高いという好実績が出ています。(※2020年3月、当社調査)
当社独自のデジタルシェルフ(商品棚)サービス活用し、自社ブランドと他社ブランドのレビューを年齢・性別・用途属性ごとに詳細に分析することができます。
03
その3
メーカーは卸や小売に、バックオフィスである物流、商品保管、資金回収、個人情報管理、価格設定、棚卸・返品、会計処理など行ってもらっている場合が多い。D2Cをやるためにはこのバックオフィス業務を、自社で行うかベンダーと協働する必要があります。ただし、バックオフィスとマーケティングが両方できる能力を持つベンダーは米国では増えていますが、日本ではほぼありません。数社が横連携するか、下請け的な構造になっているケースが多いといえます。
連携でもなく下請けでもない、「D2C立ち上げ専用バックオフィス一体型のマーケティング支援」を行うのが当社独自の能力です。そしてさらにブランド価値を高めたい場合には、顧客ごとに商品の箱・内容物までをパーソナライズ・個別化した「お届け」を実装することでよりロイヤルカスタマーを増やすことができています。まさにD2Cには、売るチカラと守るチカラの両方が必要です。
04
その4
新製品を販売・マーケティングするならチャネル選定は大切です。新製品はアーリーアダプタ(早期採用者)に買ってもらう必要があります。たしかにD2Cで、自社ブランドの説明をしやすいから自社ブランドECで売ると考えがちですが、そこには新製品を買ってほしい顧客はいるのでしょうか。また、販売力のある卸・小売りに任せても、ネット上にただ並んでいるだけということもあるのではないでしょうか。では魅力的な買い手はネット上のどのプラットフォーム(楽天市場、Amazon、他)にいるのかを把握することがD2C拡大には必要です。
当社独自のデジタルシェルフ(商品棚)サービス活用し、自社ブランドの新製品を買ってくれる顧客がどこにいるのかを発見し、そこにはどれくらいの市場規模があるのかをデータとして提供します。さらに新商品の企画までを行うことも可能
01
その1
「Direct to Consumer」の略で、メーカーが消費者に直接商品を販売するビジネスモデルのことです。
卸や小売店舗などの販売委託先を介していた従来のビジネスモデルでは、消費者から得られる商品への評価や購買データは、販売委託先を通して間接的に得られる限定的なものでした。
D2C(DtoC)では、メーカーがECを通して直接消費者と接点を持つことで得られる様々なデータをもとに、ファンを増やしながらEC売上も増やしていくことができると注目を集めており、『メーカー企業のEC事業参入=D2C(DtoC)』として小売の新潮流となっています。
02
その2
米国ではAmazonのシェアが急激に高まり、小売企業の業績悪化や店舗の大量閉鎖など、顧客とのブランド接点が激減。小売各社はやむを得ず、D2C(DtoC)モデルへとシフトしていきました。
日本でも消費者がブランドとSNSなどでつながり、商品を直接購入する時代に入り、D2C(DtoC)が活発になりはじめています。
メーカーにとっては、従来のマーケティング手法とは発想が変わるD2C(DtoC)ですが、早期に取り組み、経験や知見を積んでおくことで、大きくビジネスチャンスを広げることが可能です。
03
その3
メーカー各社がD2C(DtoC)をはじめるためには、これまで小売企業に任せていたことも含めてトータルに管理する必要があります。
これまでの業務フローや体制では対応できないことが、メーカー企業にとって大きな課題となります。
04
その4
EC市場も成熟してきており、メーカーがD2C(DtoC)で参入さえすれば商品が簡単に売れるという状況ではありません。自社ECや主要モールなど、販売チャネル(販売方法)において販促活動や分析なども行う必要があるため、 ECやD2C(DtoC)に詳しいプロフェッショナルな人材を揃えて取り組む必要があります。
また、最も重要となるのは、「消費者に届いた瞬間」を起点にしたマーケティングとビジネスを作りあげることです。
メーカーとして直接消費者とつながることは不慣れな面もあると思いますが、当社の経験と知見を惜しみなくご提供します。
お問合せ・ご相談につきましては、電話またはZoomで対応しておりますので、ご安心くださいませ。
お問合せ・ご相談につきましては、電話またはZoomで対応しておりますので、ご安心くださいませ。
延べ12000件以上の知見を持って、全国の中小ECから大手メーカーまで対応。
D2C立ち上げ・戦略・売上の壁突破・外注見直し・広告代行・実行項目の提案など提供。
支援領域は、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングなどのECモールやブランド公式の
ECサイトから、 海外 越境ECまで
メーカー各社の戦略立案・コンサルティング・サイト構築・デザイン
広告運用・プロモーション・物流・運営代行などをワンストップで
サポートをおこなっている数少ない会社です。
Amazon、Amazon Global SellingおよびAmazon Global Sellingのロゴは、Amazon.comまたはその関連会社の商標です。
お問合せ・ご相談につきましては、電話またはZoomで対応しておりますので、ご安心くださいませ。
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延べ12000件以上の知見を持って、全国の中小ECから大手メーカーまで対応。
D2C立ち上げ・戦略・売上の壁突破・外注見直し・広告代行・実行項目の提案など提供。
お問合せ・ご相談につきましては、電話またはZoomで対応しておりますので、ご安心くださいませ。
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延べ12000件以上の知見を持って、全国の中小ECから大手メーカーまで対応。
戦略・売上の壁突破・外注見直し・広告代行・実行項目の提案など提供。
Q
まだ相談が固まっておらず漠然としているのですが大丈夫でしょうか?
A
大丈夫です。ご相談いただく内容をお聞きしアドバイスします。契約までは一切費用はかかりません
Q
やることは決まっているのですが売れるかどうか自信がないのですが売り方も相談できますか?
A
大丈夫です
豊富な事例がありますので御社にあった売り方をアドバイスできます
Q
資料や事例などはありますでしょうか?
A
あります。
ご相談内容を電話又はメールでお聞きし合ったものをお渡ししますのでお気軽にお問い合わせください
Q
部分的なサポートをもらうことも可能でしょうか?
A
大丈夫です
コンサルだけや物流だけご依頼いただく企業様も多数あります。まずはご相談ください
ブランドを持つ企業様やメーカー様がD2C(DtoC)でECに初参入するためには、
出店までのスケジュール・出店先・物流・カスタマーセンター顧客情報の
取り扱い・会計処理のルールなど、ECで直接消費者と取引を行うために
あらかじめ決めておくべきことが多くあります。
特に注意しておくべきポイントをご紹介しておきましょう。
01
Point 1
ECに参入するうえで、はじめに着手したいのが出店までに何を行うべきかをステップとしてすべて洗い出し、そのステップをスケジュールまで落とし込むことです。
やるべきステップとスケジュールが固まっていないと、後で問題が起こる可能性が高くなってしまいます。
例えば、出店先を決めずに物流や会計処理のルールを決めようとしても、出店先のルールが違うため、振り出しに戻ってしまう…なんてこともあります。
ECで出店までのスケジュールを作成したことがない、自信がないという場合は、ぜひいつも.にお任せください。
02
Point 2
EC業界には、楽天市場やAmazonなど複数のECモールが存在するほか、自社でECサイトを立ち上げ、より深く顧客との接点を構築する方法もあります。このような複数のチャネルから、まずどこに出店するのか、それとも同時に多店舗展開するべきなのかは、御社の商材や規模によっても異なります。
まだ決まっていない・どこに出店すれば良いかわからないという場合でも、御社に合ったモール選定から段階的な多店舗運営など、プランニング立案から
サポートまで対応いたします。
03
Point 3
ECやD2C(DtoC)を行う際は、これまで小売店舗に任せることができていた顧客情報の取り扱いに注意する必要があります。特に、物流やカスタマーセンターなど、顧客情報を直接扱う部分は、自社・委託に限らず、ルール設定などに一番時間がかかる部分となるため、早めに決めておく必要があります。
いつも.では、顧客情報の厳正な取り扱いルールに沿った、物流やカスタマーセンターの代行サービスも充実しているほか、御社内や委託先にお願いする際にも豊富な実績からプランニングからサポートまで対応致します。
04
Point 4
BtoBと比べてBtoCの場合、規模が大きくなればなるほど会計処理が複雑になります。例えば、顧客の購入回数に合わせて値引率を設定したり、在庫が残った場合などもこれまでのBtoBとは違う会計処理が必要になります。
ほかにも売上処理等、どのように行うか決まっていないと正確に会計処理できないため、あらかじめしっかりと会計処理のルールを作成しておきましょう。
もちろん経験や知見が無くても、いつも.がプランニングからサポートまで対応可能です。
お問合せ・ご相談につきましては、電話またはZoomで対応しておりますので、ご安心くださいませ。
お問合せ・ご相談につきましては、電話またはZoomで対応しておりますので、ご安心くださいませ。
延べ12000件以上の知見を持って、全国の中小ECから大手メーカーまで対応。
D2C立ち上げ・戦略・売上の壁突破・外注見直し・広告代行・実行項目の提案など提供。
お問合せ・ご相談につきましては、電話またはZoomで対応しておりますので、ご安心くださいませ。
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