店舗減少、DtoC、Amazon、5G、AIで
買い物プロセスが激変する
われわれが日常的にしている「買い物」
その買い物をテーマに、およそ5年後の近未来を
鋭く予測する1冊
わずか5年後、リアルの棚はほぼデジタルの棚(=デジタルシェルフ)に置き換えられる
その覇権を握った者が次の時代の消費をリードすることになる
「デジタルの棚」を握る者が
次の時代をリードする
皆さんは、ITの発展によって、いま「買い物」をめぐる動きや勢力地図が大きく変わっていることにお気づきだろうか。
たとえば、ウェブはスマホにシフトし、5G(第5世代通信技術)やDtoC(Direct to Consumer)といった新しい技術や考え方が本格化。
AI技術のさらなる進展やAmazonの動向も気になるところだが、一方でリアル店舗の数は確実に減少を始めている。
戦前から現在の約100年間という時間軸でショッピング史を見ていくと、それは「棚の奪い合い」を続けてきた歴史だった。
その「棚の奪い合い」の舞台は、インターネットの誕生から四半世紀を経て、確実にデジタル上に移っている。
そうした中、いまEコマース(EC)の世界で大きな変化として語られる最新の考え方が「デジタルシェルフ」である。
これは直接的には、いままでお店にあった「リアルな棚」が、手のひらのスマートフォンの中にある「デジタルの棚」に置き換えられることを指している。
ただ、変化はそれだけにとどまらない、これからはメディアや道行く人、家電など、あらゆるものが「商品棚」になるのだ。
たとえば、SNSでフォローしている人やたまたま道ですれ違った人が持っているものと同じものをその場で注文する。
映画やドラマを観ながら、登場人物が着ている服を注文する。
冷蔵庫の中の常備品が切れるタイミングで勝手に商品が送られてくる。
スマートウォッチなどのウェアラブルデバイスが体調の変化を感知して、必要な栄養を含んだ食材を届けてくれる。
このように、日常生活のあらゆるシーンに買い物が入ってくるのである。
今後は、リアル店舗の棚のシェアではなく、この「デジタルシェルフ」のシェアこそが、多くの企業の命運を握ることになる。
著 者
株式会社いつも.
取締役副社長
新買い物論を提唱
望月智之
(もちづき・ともゆき)
東証プライム市場の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつも.を共同創業。
同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。
消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。
東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつも.を共同創業。
同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。
消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。
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