デジタルシェルフ総研の取り組み開始のお知らせ。取り組み第一弾・生活者の買い物実態調査実施！「巣ごもり生活の初期フェーズですでに、“買い物はE Cメインで十分”と2割が意識変化」

株式会社いつも.は、デジタルシェルフ総研と称し、世界中の「買い物」の今と未来を研究し、発信していきます。その取り組みの第一弾として、生活者の買い物実態調査を行いました。ここ3年ほどの買い物の状況と、新型コロナウイルス騒動の始まり期※における実店舗とECの利用について、行動と意識の変化が明らかになりました。
※非常事態宣言が出される前の自粛状況での調査結果となります。
 
 
■調査結果まとめ
 
≪買い物に関する大きな流れ≫
 
・（増税やコロナウイルスの騒動と関係なく）ここ3年で、3割以上の生活者がECの利用を増やしている。一方で、利用がほとんど変わらない人も約6割いることがわかった。企業がEC化を進める必要性は当然ながらある一方で、EC利用は夜明け前とも言える現状が明らかになった。
 
・総じて利用者は減っている実店舗だが、特に利用が減っているのは、「百貨店」「駅ビル」「アパレル専門店」「専門店」「書店」「化粧品」「家具」だ。一方相対的に利用者減が少ないのは「GMS」「コンビニ」となった。こうした結果から、日常生活において、“わざわざ店舗に行く”という価値をどうやって作っていくかが求められていると考えられる。
 
・約68%の生活者が、店舗への来店頻度を減らしており、その理由として、「商品を家まで持って帰ることへの面倒さ」や「店員の接客対応への面倒さ」「レジに並ぶことへの面倒さ」などが過半数を越えリアル店舗の課題が浮き彫りとなった。
 
・行く/行きたい店舗の特徴として「直接商品に触れたり、試せる」「その場で持って帰れる」という理由が過半数を越えた。「より体験できること」、「買ってすぐに使えること」（ただし持って帰るのが面倒な大きさや量などは逆効果となる）がアフターデジタル時代に求められるリアル店舗の価値ではないだろうか。
 
 
《コロナウィルス騒動中での買い物の状況》
 
・コロナウィルス騒動によって、ECは約19%も利用が増え、店舗は約32%も利用が減るという結果となった。ここ3年、だんだんとECが増え、店舗利用が減っている状況だったが、さらにその傾向が加速している現状が明らかになった。
 
・ECで十分だという気づいた方が20％、店舗の重要性を再認識した方が35%と、今回のコロナ騒動を機に自分に合った購買行動がわかった生活者が過半数いた。
 
 
■調査結果詳細
Q: ここ3年ほどで、EC（ネットショップやアプリ）利用に変化はありましたでしょうか。

 
Q: 実店舗について、ここ3年ほどの利用頻度の変化をお教えください。

 
Q: 実店舗へ行かなくなった理由について、お教えください。

 
Q: 最近それでも行った店舗、行きたいと思う店舗の特徴はなんでしょう？

 
Q: 新型コロナウィルス感染症の影響で、店舗とEC（ネットショップやアプリ）の利用頻度は変化しましたでしょうか。

 
Q: 新型コロナウィルス感染症の影響で、どのような商品を買う頻度が高くなりましたか？

 
Q.新型コロナウィルス感染症の影響で、買い物に対する印象に変化はありましたか？

 
 
■調査概要
 
調査対象：20代～60代までの男女各100名程度ずつ
回答数：1036人
調査方法：インターネットリサーチ
実施機関：株式会社マクロミル
実施期間：2020年03月11日(水)～2020年03月12日(木)
 
 
■デジタルシェルフ総研とは
 
デジタル化が進む時代に、生活者の行動も大きく変わって来ています。スマホ起点、キャッシュレス化、シェアなど生活者のデジタル武装に伴って、企業も柔軟に適応していかなければこれから生き残ることはできません。
 
そこでデジタルシェルフ総研は、生活者の「買い物」に焦点をあて、現状がどうなっているのか、未来がどうなりそうかを明らかにしていきます。企業の都合ではなく、生活者の行動から未来の買い物のあり方を特に、「買い場（生活者の購買体験）革命」、「買い方（生活者の購買手段）革命」、「買う人（生活者の購買意識）革命」という3つを目指し、発信していきます。
 

URL：https://itsumo365.co.jp/lab/

 
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