公開日:2021年2月4日

新登場!Amazon動画広告のポイントと対策とは

みなさん、こんにちは。Amazon出店におけるコンサル、広告運用、運用代行などでマーケティングを支援する株式会社いつも.のコンサルタントです。

躍進を続けるECの雄Amazonですが、みなさんは、直近においてAmazonに導入されたばかりの、新たな広告をもうお試しでしょうか?

「Amazon動画広告」は、2020年12月より始まったAmazonスポンサーブランド広告のビデオクリエイティブです。

本記事は新登場の「Amazon動画広告」についてお伝えします。

まずは、2020年の米Amazon.comの決算から最新のAmazonの動向について俯瞰します。

前年同期比 44%増!デジタル広告がさらに重要に

Amazonは巣ごもり消費とデジタル化の加速により、インターネット通販や動画配信サービスで急成長を続けています。

米Amazon.comは、2021年2月2日の同社発表によると、2020年第4・四半期決算では3四半期連続の過去最高益となり、売上高は四半期として初めてとなる1,000億ドルの大台を大きく超え、1,255億ドル(前年同期比44%増、2019年第4・四半期874億ドル)となりました。

また、2020年は通年でも前年比38%増の3,861億ドル(2019年2,805億ドル)と過去最高益を大幅に更新しました。

2020年前半は急激な景気後退により企業の広告出稿も鈍りましたが、ブラックフライデーなど年末商戦の主戦場がオンラインとなったことにより、デジタル広告の重要性はさらに増すこととなりました。

そうしたタイミングで、新登場となったのが「Amazon動画広告」です。

Amazon動画広告の設定ポイント


ここでは、具体的なAmazon動画広告の設定ポイントについてお伝えします。

Amazon動画広告の掲載位置は、Amazonの検索結果の中段または下段になります。

動画の長さは、カテゴリーを問わず、6~45秒の動画が設定可能です。

では、同動画広告の設定のポイントを見ていきましょう。

効果的な動画の長さ

・商品を訴求する際の効果的な動画時間:15~30秒
・ブランディングする上で効果的な動画時間:30~45秒

活用したい内容

・商品が最初から出てくるクリエイティブ
・動画を通して、テキストでは表現できない魅力や商品イメージを伝える

いつも.が支援するクライアントの中でも、このように同動画広告を早速開始した結果、クリック率が大幅にアップし、ROAS(Return On Advertising Spend)も改善する結果が出ており、売上の拡大へとつながっています。

最新の動画広告への取り組みをいち早く開始し、ぜひともこれを機に競合との差をつけていきましょう。

次に、広告を活用する上でのデータ分析の有用性について触れます。

広告の複雑化によりデータ分析がマストに

Amazonでは今回お伝えしている動画広告の登場など広告が複雑になってきており、企業側の担当者が正しく運用していくのは困難になってきています。

単純に出稿するだけであればもちろん可能ですが、数字として実際にどうなのかを専門的に分析して評価することではじめて企業として判断することができる「情報」になります。

短期的な部分だけではなく、戦略を練って中長期を見たときに「どの商品ターゲットからどう売上を獲得していくか」といった視点までカバーするには、専門業者でなければなかなか難しい面も出てくるでしょう。

また、動画広告の技術は日進月歩で進化しており、音声メディア含めて、新しいサービスも次々と登場しています。

動画広告としては先を行くYoutubeのTrueView広告やInstagramの動画広告などを含めて、それぞれの特徴を理解した対策が必要となります。

動画広告を開始したい方は、ぜひ一度、当社までお気軽にご相談くださいませ。

その他、2021年のAmazonの動向については以下の記事を合わせてご参照ください。

進化するAmazonでカギとなる2021年のブランド対策とは?

2021年、Amazon市場の成長に求められる企業の戦略とは?
 
※本記事に掲載されている、事例の内容、売上に関する情報、サービスの価格・機能・仕様などの情報は、変更・更新になっている場合がございます。

Amazon専門チーム
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株式会社いつもが誇るAmazon専門チームが、Amazonにおける最新の集客支援の施策や運用のポイント、広告戦略についてお送りします。

Amazon専門チームは、Amazon専門のマーケティングセンターとして、全国のAmazon運営企業から大手メーカーまで豊富な実績を有しています。Amazon社内の担当者と都度打合せを行っており、現在のAmazonの動向や今後の動きなどを把握し、「今」ではなく「その後」の動きに合わせた対策を行うことができるのが強みです。

本ブログでは、米国での最新事例から、今後日本でも起こるであろうAmazonでの対応策まで、幅広くお伝えします。

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