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伸びしろは最大!?急拡大する食品ECの現状と課題

伸びしろは最大!?急拡大する食品ECの現状と課題

外食機会が減少し在宅での食事の需要が高まるなかで、食品ECへのニーズが急拡大しています。本記事では数ある業種のなかでも伸びしろが最も大きいと言える食品ECの現状と課題について整理してお届けします。

低いEC化率で伸びしろ大きい食品

下記の表の通り、経済産業省の2021年7月「電子商取引に関する実態調査」によりますと、日本の物販系全体のEC化率は約8%ですが、食品は市場規模が大きい割に3%前後とECシフトの比率が低い状態です。

コスメもまだまだ低くこのあたりが伸びしろとして大きいということになるので、D2Cブランドが成長できる可能性があるというように見られます。

デジタルシフトで高まる「スモールスタート」

まだECがスタート段階では、大手でEC=100億円くらいからと言われまして、参入までにとても時間がかかっていました。しかし、この半年くらいで初年度は数億~10億円くらいで良いから、とにかく早くデジタルの客層を捉えたいということに潮流がなってきています。

特に食品メーカーでは「スモール」スタートが現実に起きてきており、これまで参入しなかったところも入り始めてきています

 

 

サスティナビリティ、プラットフォーム、バックヤード

また、食品で新しいトレンドとなっているのが、「ストーリーとしてのサスティナビリティ」、「ECプラットフォームの活用」、「D2C事業の人員体制・バックヤード」の3つです。

ストーリーとしてのサスティナビリティは、「いまさらそんなこと」と疎かにせず、D2Cでは商品がオンラインで広がっていく上で重要になってきます。この対応はすでにアメリカでは必須となっていますので、もう一度整理しておきましょう。

また、楽天市場やAmazonなどにただ出品するだけでなく、ランキングやベストセラーを獲得するなどECプラットフォームでの展開を最適化する戦略を進めて頂きたいと思います。

さらに、事業においては人とバックヤード、こちらは体制の整備に時間が掛かることですが、最終的に業績に影響が出てきますので、きちんと組み上げて頂きたいと思います。

倍増した食品EC出店と競合の増加

楽天市場の食品カテゴリーにおける新規出店数は弊社調べでは、2018年の586店舗から2021年には1259店舗とここ数年で倍増しています。

このような規模とスピード感で数が増えています。これ自体はマーケットとして良いことですが、今から参入するとなかなかの数の競合がいるということでもあります。これは、自社ECサイトでも同じ状況ですので、なんとなくの知見では勝てない状況も現実にはあるということになります。

 

以上、今注目がとみに高まる食品ECの現状と課題についてお伝えしました。

また、具体的な取り組み事例としては以下の事例記事をあわせてご覧ください。

「楽天市場やAmazonでの月商が昨対130%以上!新しいお客様との接点を創出できています」