公開日：2014年6月20日
最終更新日：2022年11月2日

今回は集客面でEC事業者にとっても重要となってきているGoogleの「商品リスト広告」を取り上げます。

商品検策サービス「Googleショッピング」

そこでまずは「Googleショッピング」について少し触れておきます。「Googleショッピング」とはGoogleの商品検策サービスですが、EC事業者が自社で販売する商品情報などを“表示”させたい場合は「Googleマーチャントセンター」に商品データを登録する必要があります。そして「Googleショッピング」で効果的に自社の商品を露出させるにはSEOと同様の対策が求められます。つまり商品データの登録時に商品名やキーワード、説明文などを入れるという具合に、地道な“内部対策”しかありません。
ただ、注意しないといけないのは商品名の箇所に「送料無料」「ポイント10倍」「激安」といった文言は入れてはいけません。とはいえ「商品名」だけだと見た目が寂しいという問題があります。そこで、理想は「ブランド名」「商品名」「特徴１」「特徴２」というような内容です。多いのは「楽天市場」の出店店舗が商品データをそのまま使って「送料無料」「ポイント10倍」「激安」といった文言を入れるケースですので、そうした事業者とは異なるアプローチをすることで差別化が可能になります。

こうした背景には、そもそも「Googleショッピング」の検索結果画面に「送料無料」「ポイント還元」「新品」などの項目で絞り込めるようになっているため、改めて商品名で書くことを禁止しているわけです。
また、価格帯ごとの絞り込み検索もあります。Google側が料金体系を作り、単価の高いものや安いものなど商材ごとに絞り込む価格帯は変わります。ですから、検索されるカテゴリーの中で安い順に並べた時に上のほうに表示されるような価格帯を設定することが大事になります。このように、商品名や価格設定といった点を見直すだけでアクセス数は伸びていきます。

 

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