公開日：2015年1月25日
最終更新日：2020年12月4日

今回は自社ECと今後のECを巡る状況についてご紹介しましょう。

自社ECでは顧客名簿が財産に

これからのECを整理すると、
①仮想モールでは各ポイントに対応するため多店舗展開を行う
②自社ECは集客が多岐にわたっているため、顧客接点をたくさん設け、コンテンツの充実でサイトのファンを作る
──といった点がEC版オムニチャネルでは必要になります。

昔は楽天市場と自社ECで問題なかったわけですが、顧客の購買理由や流入経路、情報収集の場などがバラついているため、モールであれ自社ECであれ、それぞれに必要な対応を行っていくことが求められています。

自社ECでは、商品の販売だけでなくコンテンツを充実させてサイト内の“メディア化”を進めることで顧客を自社のファンに育成していきます。そして自社ECで獲得した名簿は大きな財産ですので、それをもとに配信するメルマガも単に商品を訴求するだけでなく、独自の情報発信などを行うことにより開封率も上がり、一定の成果も期待できます。

また、自社ECでは「購入者の名簿獲得」を１つの目標だとすると、名簿登録をスムーズにすることで登録時の離脱を防ぐことが重要になってきます。そこで例えば、自社EC内でEFO（エントリーフォーム最適化）という会員登録をストレスなく進めるツールなどを導入することにより、登録フォームでの離脱を防ぐといったことも有効になってくるでしょう。

ECを巡る現在の状況は当分続く

オムニチャネルはいろいろなチャネルによって顧客を囲い込むというのが本来の狙いですが、ECにおいてはオンライン上に様々なチャネルを作っておくことで、多様なユーザーの行動に対して門戸を開いておくことが大事になります。

仮想モールでは多様化するユーザーの流入経路や顧客接点に対応できないため、自社ECをメディア化していき、一方で自社ECだけでは売り上げの伸びに限界があるため仮想モールも活用するということです。

こうした取り組みに対して、「やらない」という選択ももちろんあります。しかし、売り上げの最大化を目指すのであれば、仮想モールや自社ECでの対応は避けられないでしょう。やらなければライバルに顧客を取られてしまうからです。

これまでご説明してきました「物売りはモール」「自社はメディア化」といったECを巡るこうした状況は、ますます顕著になってきており、当分は続くと思われます。そのため、やるのであればたとえ少しずつであっても早いタイミングで着手したほうが良いでしょう。

その結果、売り上げが伸びた際には、リアルへの進出によってさらなる拡大を図るという戦略も描けます。そうなると、“EC版”ではなく本来のオムニチャネルに近いものになっていくでしょう。

 

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