デジタルシェルフ総研が実施したEC事業における最新のSNS利用の実態調査の結果についてお送りします。
本レポート記事は、EC事業を展開する企業対して、EC事業を展開する中で情報発信・集客・顧客との接点等で活用が広がるSNS利用の状況の実態を把握し、SNSの活用状況・課題などをまとめたものです。
【調査概要】
・調査対象：EC事業を展開する企業に所属する205名※
・調査方法：当社オンラインセミナー申込者・参加者にアンケート調査
・実施時期：2021年4月6～21日
※一部特記した質問を除く
EC事業者のSNS利用実態調査より見えたこと
・過半数の企業が今後一層SNSの取り組みを促進すると回答、多くの企業がInstagramやFacebookをはじめとしたEC事業におけるSNSの活用に関心を持っていることがわかりました。
・他方で、その効果を実感できていない企業が51.9%と過半数を占めるなど、関心が高いもののまだその本格活用については手探りの状態である実態も明らかとなりました。
・具体的なSNSの運用における課題としては、運用人材の不足（51.7％）や投稿ネタの不足（46.0％）などが挙げられ、多くの課題に企業が直面し悩みを抱えていることも浮き彫りとなりました。
以下、詳細をお伝えします。
企業として活用しているSNSについて
最も多く活用されているSNSは、Facebookを抑えてInstagramがトップになりました。
3位にはTwitterが入り、Youtube、LINEと続きました。
SNSの効果について
SNSの効果としては効果を実感していないとの回答が過半数で最も多くを占めました。
アクセスや問い合わせの増加などを実感しているのは一部にとどまりました。
SNS運用の課題について
SNS運用の課題については様々な悩みを抱えていることがわかりました。
なかでも運用の人材の不足や投稿ネタの不足、効果が見えにくいことが上位となりました。
SNSの今後の取り組みについて
SNSの今後の取り組みは、今後増やしていくとする企業が多数を占めました。現状を維持するという回答も半数近くありましたが、今後減らしていくとする回答はわずかでした。
アンケート調査属性
本調査のアンケート企業の属性は以下の通りです。
事業形態
事業形態としてはメーカーが過半数近くを占め、次いで小売企業が約1/4で続き、卸売業は１割未満となりました。
主な販売形態
小売り企業を通じた販売（B2B）が４割近くを占めました。卸先のECサイトを通じた販売、自社のECを通じた消費者への直販（D2C）が約２割で続きました。
EC事業の売り上げ規模
EC事業の売り上げについては、1000万円未満の回答が最も多く、1000万円から１億円未満、１億円以上から10億円未満までの企業が大半を占めました。
本記事は以上となります。
なお、本記事は「EC事業者のSNS利用実態調査レポート」の一部抜粋となります。
■全項目のレポート内容については、以下より無料にて共有しております。
▼レポートのお申込みは下記よりお願いします。
https://go.itsumo365.co.jp/l/422762/2021-05-13/
デジタルシェルフ総研は、生活者の「買い物」に焦点をあて、現状がどうなっているのか、未来がどうなりそうかを明らかにしていきます。
企業の都合ではなく、生活者の行動から未来の買い物のあり方を特に、「買い場（生活者の購買体験）革命」、「買い方（生活者の購買手段）革命」、「買う人（生活者の購買意識）革命」「買う商品（生活者の本当に欲しい物作り）革命」という４つを目指し、今後も発信していきます。